前回は、バリフの価格について紹介しました。
先発薬であるレビトラよりも非常にリーズナブルであることが分かり、ED治療薬で家計を圧迫している人にはピッタリとお伝えしました。
今回は、そんなレビトラと同じような効果が得られながらもリーズナブルに購入できるバリフと医薬品副作用被害救済制度の関係について紹介していきます。
・万が一自分が死亡してしまったら保証金はもらえるのか
といった疑問をこの記事で解決していきましょおう。
なぜバリフは保証を受けられないの？
バリフは、海外の薬なので医薬品副作用被害救済制度は受けられません。
理由は、国内では未承認薬だからです。
未承認薬は、国内の医療機関では処方されていませんよね。
購入や使用はすべて自己責任。
そのため、バリフによって重篤な副作用が出たとしても、医療費の手当てや遺族年金といった保証制度は受けられないのです。
厚生労働省のHPにも記載されているため、気になる方はチェックしてみてください。
海外通販で薬を購入することは合法な行為ではありますが、その薬を買うか使用するかはすべて自己責任。
そのため、バリフを使用する際には十二分に必要性と危険性を把握しておく必要があるのです。
たとえば、バリフの重篤な副作用であるプリアピズム。
発生頻度は不明な副作用なので、過度に心配する必要はありません。
しかし、万が一障害が残るほどのプリアピズムを発症してしまった場合どうなると思いますか？
プリアピズムは緊急性が必要な症状の場合、医療機関で治療を受ける必要があります。
注射で薬剤を注入したり、最悪の場合、性器を外科手術するケースも。
その医療費を後から救済制度に申請したとしても、申請は100%却下されます。
怖がらせる気はありませんが、あくまでもそういうパターンもあるのだということはきちんと覚えておいた方がいいといえます。
医薬品副作用被害救済制度とは？
そもそも医薬品副作用被害救済制度とは、国内で処方された医薬品をきちんと使用したにも関わらず重篤な副作用が出てしまった時に受けられる保証制度のことです。
副作用の他にも、障害が残るほどの健康被害が出てしまった場合や、飲んだ人が死亡した場合もこの保証が適用されます。
救済制度は、昭和55年に創設され平成28年度までに国内で救済制度が適用された例は約20,000件にものぼります。
医療関係者の認知度に関しては、医者が92%、薬剤師が97%、看護師が59%、歯科医師が78%となっています。
さまざまなルールがある救済制度の中には、保証が適用されないケースも。
たとえば抗ガン剤や免疫抑制剤です。
基本的に病院や診療所で処方された医薬品から薬局で購入できる薬も保障の対象となりますが、抗ガン剤や免疫抑制剤に関しては除外されていることを把握しておきましょう。
実際に申請が通った例
ここでは実際に副作用救済制度が適用された例をチェックしていきましょう。
【40代男性】
抗てんかん剤によって薬剤過敏症症候群が生じてしまい、医療費や医療手当が支給された。
【60代男性】
X線造影剤によってアレルギー反応が出てしまい、そのまま死亡。後に遺族へと遺族年金・葬祭料が支給された・
【50代女性】
精神神経用剤によって網膜症が生じてしまい、障害年金が支給された。
【20代男性】
ルルアタックEX錠（一般市販薬）を服用した後に、スティーブンス・ジョンソン症候群が生じてしまい医療費・医療手当が支給された。
上記の例のように、救済制度の存在を知っていれば自分自身で医療費を支払うことはなく申請が許可されると手当がきちんと出るんです。
ルルアタックEX錠は一般の方にも馴染みのある薬なので、衝撃を感じている人もいるのではないでしょうか。
ポイントは、眠気の副作用が出たというレベルでは救済制度は適用されないということ。
重篤な副作用や障害を持つほどの悪影響、または死亡してしまった場合に利用できる制度なんです。
申請が却下されるケースもある
救済制度は申請をすればお金がもらえるという制度ではありません。
実際、患者の申請が通らなかった例もあります。
例えばてんかん薬であるラミクタール錠を飲んだ人は、救済制度を申請したにもかかわらず申請は不適当され却下されました。
理由は、患者が用法用量をきちんと守らなかったからです。
ラミクタール錠は、用法用量を守らないと皮膚障害の副作用がでるリスクが非常に高くなりやすい薬です。
その指示に従わず過剰摂取をしたり、規定量を守らなかったりしたせいで皮膚障害の副作用が顕著に出始めたのです。
こういった場合は、救済制度が適用されないということをきちんと把握しておきましょう。